2016年11月14日

Googleの翻訳エンジンの精度が凄い!一般的技術論文で正答率94%!

 筆者は、一般的な技術論文の一部と翻訳用に執筆した技術論文の一部をGoogleの翻訳エンジンで英文に自動翻訳させて、さらにその英文を日本語に再翻訳させ、翻訳エンジンの精度を検証した。その結果、一般的な技術論文の翻訳正答率が約94%(正しい文字数/文字総数)となった。さらに、翻訳用に執筆した技術論文を自動翻訳させてみると、なんと翻訳正答率が約99%となった。「ですます」「である」の変換ぐらいの誤差となっていた。下記に検証に使った技術論文サンプルを添付したので確認されたい。つまり、主語+動詞さえ意識した正しい日本語で論文を執筆すれば、そのまま、海外の人に意味が通じるということである。

 米Googleは9月27日、Google翻訳の新しい翻訳システム「Google Neural Machine Translation(GNMT)」を発表した。まずは機械翻訳が難しいことで悪名高い中国語から英語への翻訳で採用した。発表によれば、ニューラルネットワークという人間の脳を模した学習方法で、コンピューターを鍛えるやり方を翻訳エンジンに採用したことで、劇的に翻訳精度が高まったようだ。このニューラルネットワークは、抽象的なことの理解が得意である。

(1)翻訳することを意識して書いた論文事例
 技術の複雑化、デジタル化、地球環境対応等により、機械設計者の役割は高度化しつつある。時々、機械設計者たちは、機械式アクチュエ−タの本来の強みを忘れて、一部の機能優先の「部分最適」な判断をしてしまう。その強みとは、シンプル性、信頼性、安全性、メンテナンス性、トラブルの可視化等である。本稿では、ボールねじ及び遊星ローラーねじアクチュエ−タに焦点を当て、多様な視点から分析していく。設計者は、「全体最適」の視点で、設計のダイナミズム性を感じ取って欲しい。なお、全体最適とは、顧客価値の最大化のことであり、設計の本質を追求することである。
<翻訳することを意識して書いた論文の自動翻訳事例>
Due to complication of technology, digitization, global environment response, etc., the role of machine designers is becoming more sophisticated. Sometimes machine designers forget the original strengths of mechanical actuators and make partial "optimal" decisions with some function preferences. Their strengths are simplicity, reliability, safety, maintainability, visualization of problems, and so on. In this paper, we focus on ball screws and planetary roller screw actuators and analyze from various perspectives. Designers want you to be aware of the dynamism of the design from the perspective of "overall optimization". Overall optimum is to maximize customer value and to pursue the essence of design.
<日本語への自動翻訳事例= 正答率約99%>
 技術、デジタル化、地球環境対応などの複雑化により、機械設計者の役割はますます高度化しています。 時には、機械設計者が機械的アクチュエータの本来の強みを忘れて、一部の機能の好みによって部分的に「最適」な決定を下すことがあります。 彼らの強みは、シンプルさ、信頼性、安全性、保守性、問題の視覚化などです。 本論文では、ボールねじと遊星ローラスクリューアクチュエータに着目し、様々な視点から分析する。 設計者は、「全体的な最適化」の観点から、設計のダイナミズムを認識してほしい。 総合的な最適化は、顧客価値を最大化し、設計の本質を追求することです。

(2)翻訳を意識しない一般的技術論文事例
 機能は、そのものが持っている目的や、働きです。例えば、電線は“電流を伝える”ものであり、ネジは“部品を固定する”というように、名詞と動詞の2語で表現します。一般的に、働きを説明するときは、“100Aの電流を伝える”とか、“振動に耐えて固定する”のように、名詞や動詞の他に、形容詞や、副詞などの修飾語も用いられます。これらは、その働きの程度を表わすもので、VEでは、制約条件として、機能とは区別されています。機能表現に使用する名詞は、できる限り、測定可能な用語を使用します。力、熱、電力、光、音などのエネルギーや、時間、重量などの測定可能な名詞が用いられます。また、動詞は、アイデアが出やすいように、普遍的な用語を選びます。あまり論理的な表現をせず、平易に表現し、特に、否定的な表現は避けます。また、機能と性能は混同されないように、きちんと使い分けるべき重要な概念となります。機能は、性質や役割であって、直接数値化できないものです。また、性能は、具体的な指標として数値化できるものなのです。
<翻訳を意識しない技術論文の自動翻訳事例>
The function is the purpose and work it has. For example, electric wires are "to convey electric current", and screws are to be expressed as "nouns and verbs" as "fix parts". Generally, when describing work, modifiers such as adjectives and adverbs are also used in addition to nouns and verbs, such as "to convey a current of 100 A" or "to fix to vibration" I will. These represent the degree of their work, and in VE, they are distinguished from functions as constraints. As nouns used for function expression, use measurable terms as much as possible. Energy such as power, heat, power, light, sound etc, measurable noun such as time, weight etc is used. In addition, verbs choose universal terms so that ideas are easy to come up with. Express less expressive, less expressive, especially avoid negative expressions. Also, in order not to confuse function and performance, it is an important concept to properly use properly. A function is a property or a role, and it can not be directly quantified. In addition, performance can be quantified as a concrete index.
<日本語への自動翻訳事例 = 正答率約94%>
 この機能は目的と仕事です。例えば、電線は「通電する」、ねじは「固定部品」として「名詞と動詞」と表現する。一般に、仕事を記述するときには、「100Aの電流を伝える」や「振動に●●●固定する」など、名詞や動詞の他に形容詞や副詞などの修飾語も使用されます。これらは作業の程度を表し、VEでは制約として機能と区別されます。関数式に使用される名詞として、可能な限り測定可能な用語を使用します。電力、熱、電力、光、音などのエネルギー、時間や体重などの測定可能な名詞が使用されます。加えて、動詞は普遍的な用語を選択するので、アイデアは容易に出てくる。表現力が低く、表現力が低く、特に否定的な表現は避けてください。また、機能と性能を混乱させないために、正しく使用することが重要な概念です。関数はプロパティまたはロールであり、直接数値化することはできません。さらに、パフォーマンスは具体的な指標として定量化することができます。
ラベル:google翻訳
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2016年05月30日

燃費不正で、不利益を被るか?正確な実燃費評価の結果、ほとんどの消費者には関係なかった。

 三菱自動車の燃費不正問題が発覚する前に、筆者は、ある自動車メーカーの1300ccのコンパクトカーの正確な実燃費データの測定をディーラーに依頼した。その車の実燃費がカタログ値や実燃費ランキング等のデータと大きなギャップがあったためだ。アイドリングストップ機能を停止させ、僅かな坂道走行も交えた5〜8Km/日の市街地走行で、平均8.5〜9.5Km/ℓしか走らなかったからだ。そして、高速道路走行を300Kmぐらい交えると12.7Km/ℓを記録した。ただし、実燃費の計算は、満タン法で数回行ったものである。

 自動車ディーラーでは、正確な測定のため、自動車燃費計測器(フューエルペット)を取り付けて、非常に丁寧にデータを計測してくれた。アイドリングストップoff機能及びエアコン未使用でデータを測定の結果は、次のようになった。
<冷機運転時(エンジンをかけてすぐ走行)>
 5Km走行時:8.5Km/ℓ
10Km走行時:11.9Km/ℓ
15Km走行時:13.0Km/ℓ
<暖機運転時(エンジンを暖めてから走行)>
 5Km走行時:13.5Km/ℓ
 60Km/hで高速走行時:26.3Km/ℓ
この測定データから何が言えるのか。つまり、JC08モード値は、主に平均60Km/h走行と若干の冷機運転を含むため、ほぼカタログ値(25.2Km/ℓ)通りの性能である。そして、市街地走行で短距離走行が主な使い方だと、10.Km/ℓ以下の燃費となる。

 以上のデータ測定の結果、JC08モード値が5〜10%低かったからといって、長距離運転を毎日している車以外のほとんどは、燃費不正の不利益は被らないはずである。燃費不正の問題は、もちろん、自動車メーカーの責任が重いが、歯止めの役を果たさなかった国交省が検査していなかったことの方が責任重大だ。逆転の発想をすれば、チャンスとばかり、車の買い替え時期に遭遇した企業では、費用対効果の観点から、約40%安くなった燃費不正対象車を購入することだろう。

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2015年02月19日

ハイブリッド車は本当にエコなのか?軽自動車がエコではないのか?

 ハイブリッド車(hybrid electric vehicle略称:HEV)は、ガソリンエンジンと電気モーターという異なる2つ以上の動力を持つ。ガソリンエンジンは、低速時には燃費効率が悪い。このためハイブリッド車は電気モーターを使って加速し、燃費が良い速度になるときにガソリンエンジンに切り替えて走る。ハイブリッド車は本当に環境に優しいのか。2つの事例で検証してみることにする。

 ハイブリッド車のような軽量車製造には、軽量化するためにアルミニウムなどが使われている。従来車の鋼よりも製造工程が複雑なため、より多くのエネルギーが必要だ。。従来車の生産よりも大きなカーボンフットプリント(Carbon Footprint of Products 略称:CFP)となる。また、ハイブリッド車が使用するバッテリーの生産にも、付加的なエネルギーが必要となる。ニッケル、銅、レアメタルも必要である。分かりやすくいえば、従来の自動車に比べて、ハイブリッド車は、部品点数が数十%増となっている。部品点数が増え、システムが複雑化するとトラブルのリスクも増加する。

 プラグインハイブリッド車も充電する必要がある。米国の電力の大半は石炭によって生成され、わずか13%が再生可能な資源だといわれる。非常に多くの化石燃料が毎日、無公害車を充電するために利用されていることだ。 「電力エネルギーの半分以上が、化石燃料の燃焼によるというのは間違いない。ハイブリッド車は思うほど環境に優しくない」と米国の保守系シンクタンクのパトリック・マイケルズ氏は述べている。

 自動車の燃費基準は、10・15モードとJC08モードの2つがある。JC08モードでは、エンジンが冷えた状態からの値も全体の25%程度加えられたり、最高速度を70から80へ変更され、実際の運行に近い計測方法となっている。しかし、通勤や買物などの使用で、実測してみたが、ハイブリッド車も25km/l クラス前後のガソリンエンジン車も燃費に大差はなかった。単にイメージとしてエコと呼ばれているのが実情のようだ。極め付きは、軽自動車で、37/lの車が、もうすぐ発売される。広告の数値だけに騙されないことだ。真のエコカーは、燃料電池車なのか。水素の製造過程も考慮しないといけない。環境問題は、ライフサイクルで捉えなければ判断を誤る。そこで、理系に強い人なら分かると思うが、物理で学んだ「エネルギー保存則」を思い出すと、その根拠に納得がいく。

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2015年01月31日

歴史的に見てもトリクルダウンは今後も起こらない!そして、税制改革は消費増税では解決しない!(ピケティ)

 2014年12月8日、フランスの経済学者、トマ・ピケティ氏著の「21世紀の資本(Capital in the Twenty-First Century)」の日本語訳版が書店に平積みされた。3月に、米国で英訳版が発売され、すぐにアマゾンの売上高ランキングのトップになったものだ。辞書と見間違うかのような分厚い本である。しかし、表現が平易で、比較的分かりやすい。経済評論家の岩本沙弓は以前から、21世紀の資本を要約して次のように一言で表現していた。「トリクルダウンなどは起きません!」むしろ、格差拡大を促進させるものだとしている。ポール・クルーグマン(プリンストン大学教授)は述べている。「本年で、いや、この10年で、最も重要な経済学書になると言っても過言ではない。トリクルダウン≒アベノミクスとなっているので、非常にやっかいである。マスコミに洗脳され続けてきた日本人は、早く自律し、目を覚ますべきときがきている。

<日仏会館でのピケティ講演(1月30日)>


 経済理論としてのトリクルダウン(trickle down)は、「したたり落ちる」の意味である。大企業や富裕層の支援政策を行うことで、経済活動を活性化させ、富が低所得層に向かって徐々に流れ落ち、国民全体の利益となるとする説を意味する。もっとも、トリクルダウン理論が成立する条件は、自然なインフレと、設備投資やインフラ整備で、経済発展が期待できる発展途上国の場合であろう。かつての高度成長時代の日本のようにである。アベノミクスは、第一の矢で、量的金融緩和によって、富裕層と外国人投資家(外資ハゲ鷹投資機関)に利益を供給したため、株価は上昇したが、円安でも、輸出は増大しなかった。それどころか、多くの国民は、物価が上昇し、生活が厳しくなった。第二の矢で、財政出動による公共投資にマネーを回し、建設業を中心に景気底上げを図ったが、実際は、建設業界は人手不足となり、大手ゼネコンが中抜きしただけに終わった。堀江貴文氏も、メルマガで次のように書いていた。「アベノミクスの真実:マスコミは確信犯だけど今が好景気だと騙されてるにわかトレーダーに一言。アベノミクスとは日本人が溜め込んでる1200兆円の預金の価値を下落させた分のお金を日本の市場に回す政策の事です。株価が異常に上がってるのはその金を横取りしようと外資が資金を集中してる為です。小泉政権の時に一時好景気になった現象と同じ。2年もすればもっと酷い地獄がきます。」

 「21世紀の資本」のまえがきに結論が書かれている。「本書の答えは、これまでの研究者が使えたものよりもはるかに広範な、長期的で比較可能なデータに基づいた答えとなっている。…格差の根底にある仕組みについて、もっと深い理解を与えてくれるような、新しい理論的な枠組みに基づいたものでもある。」「私の理論における格差拡大の主要な力は、市場の不完全性とは何ら関係ない。…その正反対だ。資本市場が完全になればなるほど、資本収益率 r が経済成長率 g を上回る可能性も高まる。」中身は、大きく3つの部分からなっている。まず、ここ数世紀にわたる、主に米欧での経済格差の歴史。第2に、今後の見通し。そして、格差是正への処方箋だ。15年ほどかけて各国の税務データなどを調べ上げ、実証的に論理を組み立てたのが特徴となっている。本文では、次のようなテーマが分析されている。経済的格差は長期的にどのように変化してきたのか。資本の蓄積と分配は何によって決定づけられているのか。所得の分配と経済成長は、今後どうなるのか。重要なこれらの諸問題を、18世紀にまでさかのぼる詳細なデータと、明晰な理論によって解き明かすと、格差についての議論に大変革をもたらす。」

 ピケティの主張は、「r>g」という数式に要約される。資本からの収益率(r)は経済成長率(g)よりも大きいとしている。そのため、経済成長率と比例する賃金の伸びは、投資からのリターンを下回り続ける。資本を多くもつ人々の富は、雪だるま式に膨らむ一方、一般の労働者らは取り残され、経済格差は広がる。資本主義を否定はしていない。資本主義経済の結果である富の偏在に対して、いくつかの試案を示している。国際協調により資金移動を透明化し、資産家の富を把握した上で分配の再調整をしようとの考えである。つまり、税制改革で対応しようとしている。消費税ではなく、資本に累進的に課税する制度を創設し、グローバルで資産家から税金を徴収するとしている。バーナンキ FRB 前議長のように、「税金や、消費による富の目減り、相続による富の分割、社会貢献(フィランソロフィー)に伴う支出などを考えれば、必ずしも成り立たないのではないか」との異論も指摘されているが、本質思考で考えれば、大筋では現代の日本の処方箋としては、ピケティ流の方策が優っていると思える。日本でのいくつかのピケティ講演のハイライトは、次の通りである。欧州にとって、付加価値税(消費税)増税は関税引き上げ競争である。欧州の悪い税制を日本がわざわざ見習う必要ない。若年層や低所得層の税負担を軽くすべき。パートや有期雇用者などの所得を改善しなければ人口減少に歯止めがかけられない。

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2014年12月22日

青色LEDは照明で省エネ等に寄与しているが、リスクも2編の論文が証明した

 中村氏、天野氏、赤崎氏がノーベル賞を受賞したことで、青色LEDが話題になっている。LEDが、照明、テレビのバックライト、交通信号などに使用され、消費電力が半減し、冬のイルミネーションの主役にもなっていることも、多くの人たちの理解を助けている。このことで少し気になっていたことがあった。約2年前、ノートパソコンのLEDバックライトタイプを購入したときのことだ。一日当たり約5時間ぐらい使っていると、少し眼精疲労を感じるようになった。当時は青色LEDのリスクは、医学的根拠として証明されていなかった。そこで、安くはなかったが、ブルーライトを軽減できる眼鏡をJINSで購入した。その結果、眼精疲労は、やや和らぎ、一定の効果があることを体感した。街の電気やさんを覗いたら、LEDバックライト付き液晶テレビの中に、ブルーライトカットスイッチ付きのものも出現していた。

 なぜ、眼精疲労に敏感になっていたかというと、話は20数年前に遡る。当時は、ワークステーションと呼ばれるブラウン管製のデスクトップ型コンピュータが主流であった。そのブラウン管から発せられる電磁波による眼精疲労が蔓延していたからだ。そのストレスによるうつ病なども社会現象として出始めていた。当時は、各企業ごとに、電磁波軽減シートをかぶせたり、連続1時間以上パソコン作業を禁止したりして、病気を予防していた。また、半導体の仕事にも従事していてため、レーザーダイオードなどの単一指向性光の危険性も熟知していた。筆者が家電メーカーの開発していたときに使っていた材料にも問題点が見つかっている。フリットと呼ばれるブラウン管を接着するときに使う材料、屋根や断熱材に使うxxxxxxなどのことである。それらの材料は、短期間の使用では害が発生しにくいが、長期間使用したときに健康被害が発症することも分かってきた。このような体験があるため、人体に対するLEDの安全性も、未だ信用していない。

 東北大学の堀雅敏准教授らは、2014年12月9日の英国学術「Scientific Reports」に、紫外線よりも波長の長い可視光である青色光に強い殺虫効果があったことを発表した。ショウジョウバエのさなぎに様々な波長のLED光を当てる実験で、青色光を当てたさなぎは羽化できずに死亡した。なぜなら、青色の光が昆虫の内部組織に吸収され、活性酸素が生じ、細胞や組織が傷害を受けるため死亡したとしている。光は波長が短いほど毒性が強いと考えられている。大手マスコミは、大本営発表のニュースをそのまま発表するだけで、メリットだけを大々的に取り上げている。危険性もあるということをもっと取り上げるべきである。また、岐阜薬科大学の原英彰教授も、2014年6月9日のScientific Reports」に投稿してる。「波長の異なる3 色のLED を用い、マウスの視細胞にエネルギーを一定にした青、白、緑の光を照射し、細胞が受ける影響を調べた結果、次のように結論づけている。「ブルーライトの波長を含むLEDを細胞に照射した際に活性酸素が増加したことによって細胞のエネルギー産生の場であるミトコンドリアが障害を受け、さらにタンパク質合成の場である小胞体に障害が起きることで、細胞障害が惹き起こされたと考えられる。」

 薬には、効能とともに副作用の注意書きがされている。多くの技術が、メリットとデメリットの両方を持っているのが一般的である。それは、技術だけの世界ではないかもしれない。いいことがあればリスクも存在してしまう。そのことを「トレードオフ」表現することもある。このように、矛盾を抱えたものやコトは、まだ進化の途中であるということもできる。このような矛盾をブレークスルーするための発想法もある。それが、TRIZである。

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2014年11月18日

17日発表のGDP速報値は、日本経済が財政の絶壁から転落することを示唆

 「内閣府が17日に発表した2014年7〜9月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比0.4%減、年率換算では1.6%減だった。年率で7.3%減と大幅に落ち込んだ4〜6月期から2四半期連続でマイナスとなった。消費増税に伴う駆け込み需要の反動の影響に加え、夏場の天候不順もあり、個人消費の回復の遅れが響いた」と17日付の日経電子版は伝えている。しかし、ここまで酷いとは…。ある意味で衝撃的な結果でもあった。2013年の10〜12月のGDPは年率換算でー1.6%であったので、2014年の1〜3月のプラスは駆け込み需要だけの結果とも言ってよいだろう。つまり、アベノミクスは、一部の大企業の賃上げはあることはあったが、ほぼ金融緩和とGPIFの運用比率見直しによる株高だけだった。

 多くの経済統計を集め、コンピューターで経済予測をし、その情報を外部に売っているシンクタンクやエコノミスト達がここまで予想を外すというのは、プログラムの中に「先入観」「思い込み」が入っていて、客観的な分析が出来ていない。客観性を忘れ、スポンサーの意向に沿うシナリオを提示し、それを裏付ける経済予想値を作り上げるようなことを繰り返すシンクタンクやエコノミストなど、世の中にとって無用の長物でしかないことを肝に銘じるべきだ。

 2013年末に、ウォール・ストリート・ジャーナルは、次のように書いていた。「4月実施の消費税引き上げは国内総生産(GDP)をすぐに1%ポイント低下させる。アベノミクスと呼ばれる特別公共支出の終了は経済成長率をさらに1%ポイント低下させる。合計でこれらの変更は来年第2四半期のGDP成長率を年率ベースで8%ポイントも低める。アベノミクスによる財政支出は最近の四半期になっていくらかの経済成長を可能にしたが、たいしたものではない。アベノミクスが始まってからの消費者物価の上昇は円安のおかげであった。そして、貿易収支の赤字は警告が必要なペースで拡大している。アベノミクスによる特別公共支出が来年の4月に終われば、財政刺激策から財政抑制策に変わる。3%の消費税引き上げは、実施されればGDPを押し下げるだろう。」まともなエコノミストは一時的なCPIの上昇が増税によって起こった場合はこれをインフレとは呼ばない。来春に日本が財政の崖から崩落することは避けようがない。

 日本のエコノミストで、消費税が導入されると2014年度に「財政の絶壁(fiscal cliff)」に転落すると警鐘を鳴らし続けたのは植草一秀氏など少数だった。その根拠を分かり易く定量的に植草氏が説明していた。「今後9兆円の負担といわれる消費税増税が実施され、景気の腰折れを防ぐために、6兆円規模の経済対策が実施されようとしている。今の日本の景気を支えているのは、2013年になって施行された13兆円の補正予算だという。来年2014年はこの13兆円の効果は続かない。つまり、来年度のマイナスは、増税負担9兆円の他に、補正予算13兆円のマイナスで計22兆円。安倍政権が5.5兆円の対策を講じるとしても、差し引き16.5兆円、GDP比約3%のブレーキがかかる。」大企業社員の一時的賃上げなど糠に釘なのである。また、経済評論家の岩本沙弓氏は、11月9日の日曜討論の生放送に初めて出演し、ガチガチの増税論者の熊谷亮丸氏らを前に、次のように歯切れの良い意見を述べていた。「首尾一貫してお伝えしております通り、消費税8%へ据え置きどころではなく、取りあえず5%に戻す。最大かつ唯一の処方箋です。他は対症療法に過ぎません。」

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2014年09月25日

アップル商品の主なコンセプトは Xerox PARC が創出したものだった!

 米アップルと韓国サムスン電子がスマートフォンなどの特許やデザインを巡って争った訴訟が面白い事実をクローズアップしている。米裁判所は、サムスンがアップルの一部特許を侵害したとの評決を言い渡している。斬新な商品で市場を切り開くパイオニア企業のアップルと、その後を追うフォロワー企業のサムスンの図式になっていたのだ。サムスン自身は、審理の中で「iPhoneの成功に刺激されて、スマホを開発した。」と打ち明けている。そして、サムスン側は「アップルもソニーの影響を受けていた。」と指摘している。そういう意味では、アップルもサムスンも、創造性に関しては50歩100歩なのかもしれない。

 筆者は、26年前、Xerox パロアルト研究所(PARC)のマーク・ワイザーが考えた「ユビキタス・コンピューティング」のビデオを見て、鳥肌がたつほど感動した。下記に、そのビデオを抜粋したものを掲載する。これだけでも上記の意味は一目瞭然であろう。実際には、それよりも何年も前にユビキタスのコンセプトは出来ていたのである。現代のスマホ、iPad、TV会議システム、イーサネット、MacやWindowsのユーザーインターフェイスの原型が既に何年も前に試作されていたのだ。マーク・ワイザーには、TRIZの特徴的ツールである技術進化トレンドも関係ない。むしろ、究極の理想解を創出していたのだ。アップルのスティーブ・ジョブスやマイクロソフトのビル・ゲイツは、これらをXerox パロアルト研究所で見学後、ソニーの技術やデザインなども参考にして、MacやWindowsなどを事業化したのである。それらは、後に、MBA(経営学修士)の教材となって、「取り逃がした来(日本評論社)」に主な出来事は記述されている。

 後年、Windowsが、Macに似すぎていると文句を言ったスティーブ・ジョブズに対し、マイクロソフトのビル・ゲイツが「ゼロックス家に押し入ってテレビを盗んだのが、僕より先だったからといって、僕らが後から行ってステレオを盗んだらいけないってことにはならないだろう。」と言い放ったという話がある。Owen W.Linzmayer著「Apple Confidential」では、スティ−ブ・ジョブズは、1979年11月に初めて、パロアルト研究所を訪れ、そして、翌月の12月に再訪問したとある。「事実は小説より奇なり」なのだ。つまり、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツも、創造性に関しては、天才でもなんでもなかったのだ。事業家としての先を見る目が並はずれて優れていたということになる。





 ユビキタス動画:26年前、Xerox PARCのMark Weiserは、現代のスマホ、iPad、TV会議システム等のコンセプトを既に試作していた。アップルのジョブスやマイクロソフトのビルゲイツは、これらを見学後、MacやWindowsなどを事業化した。



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2014年09月18日

グローバル化で年収100万円台か1億円かの2極化!今年の賃上は線香花火か

 2014年初めに、ユニクロの柳井社長は朝日新聞のインタビューに答えてこう言った。「それはグローバル化の問題だ。10年前から社員にもいってきた。将来は、年収1億円か100万円に分かれて、中間層が減っていく。仕事を通じて付加価値がつけられないと、低賃金で働く途上国の人の賃金にフラット化するので、年収100万円のほうになっていくのは仕方がない」この発言は、一時メディアでバッシングされたが、正しい指摘で、国民が早く気づくべきである。実は、グローバル化によって、世の中のトレンドはそうなっていくはずである。

 国税庁「平成24年分民間給与実態統計調査」によると、平成24年度の平均年収は408万円であった。男女別平均では、男性は502万円、女性は268万円。役員を除く正規従業員の平均は467万円(男性520万円、女性349万円)。非正規は168万円(同225万円、同143万円)だった。同庁が正規、非正規を区別して調査するのは初めてらしい。同庁が抽出した企業約2万社で働く約29万人の給与から全体を推計している。1989年の402万円と同水準で、ピークだった1997年の467万円からは59万円減少している。さらに、将来のトレンドを予測すれば、今後15〜20年後には、非正規従業員が倍増して、実質的平均年収が、限りなく100万円台に収束していくと推測される。一部の1億円の集団も存在するので、見かけ上の平均年収は、かろうじて200万円台となるだろう。

 政府は、消費税を上げるために、企業に賃上を迫っていたが、今年の賃上は、消費税のアリバイのようなもので、線香花火にすぎない。なぜなら、TPPでグローバル化を加速させ、人手不足と称して外国人労働者の規制を緩和したり、派遣法を改正させて、従業員の非正規化を加速させたりしている。ではどうすればよいのだろうか。まず、グローバル化の流れは、受け入れざるを得ない。つまり、年収100万円台で暮らせるように考えるべきである。円高やデフレは決して悪いことではないのかもしれない。ある方が、里山資本主義を著わし、身の丈に合った生活をせよと言っていることも対応策のあるべき姿なのかもしれない。ビジネスも、次のような2極化の世界になる。一つ目は、山、海、川、田畑などの環境を守り、自然と共生し、自給自足に近い生活をしていくこと。二つ目は、斬新な発想で、高付加価値の新商品を生みだし、グローバルに売っていくこと。ただし、うまく知恵を結集すれば、地方の魅力を創造して観光産業化につなげることも夢ではない。

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2014年04月10日

報道統制してまで小保方バッシングするのか。彼女の才能を生かす法を考えよ

4月9日、理研のSTAP細胞に関するネーチャー論文の改竄、捏造に対する小保方さんと弁護人による不服申立記者会見が開かれた。本来は、理研の調査委員会報告に対する不服申立のはずだ。会見は、途中からSTAP細胞を目の前で再現できないと信用できないというような雰囲気に変わった。理研の規定による捏造、改竄だったのかどうかの論点は消えてしまった。会見の結論を冷静にみてみよう。小保方さんの主張は次の3つである。
@ 論文作成過程に多くの不備があり、多くの方に迷惑をかけた。
A 論文の不備は不正行為ではなく、改竄、捏造は悪意のない過失である。本来掲示すべきデータは存在するので、体調が戻ったら精査する。論文の間違いは自ら気づき、共著者の了解を得て、ネイチャーに修正版を送付している。
B STAP細胞作製は真実であり、200回も成功している。第三者も立ち会っている。国際的には、論文を撤回すれば、STAP細胞の事実はなくなるため、撤回する考えはない。今回の論文は、現象に対するもので、ノウハウを含めた作成方法に関する論文は、今後まとめていく。

会見直後の夕方の記者クラブメディアは、一部を除いて、割とニュートラルな報道をしていた。各社若干バラツキはあるが、街の声なるアンケート結果は、約70%が小保方さん支持だった。ところが、夜になると各メディアの論調は、会見失敗というふうにガラッと変わった。ニュートラルだったのは、報道ステーションと東京新聞ぐらいだ。ニュウトラルな木曜日のモーニングバードでさえ「同情するけど証拠がない。やっぱりおかしい。」という論調になっていた。NHKもおかしな報道となっている。裏付けもないのに、信用できないと学者に推論で印象操作させていた。問題になっているのは「論文の書き方に不備があった。」ということであり、「論文自体が間違っていた。」ということではないはずだ。ただ、そもそも総研の玉川さんだけは「なぜ、報道各社の記者は、正しいデータの画像についての質問をしないのか。」と的を得た発言をしていた。

 今回の記者会見で、論理をすり替えていたのは、記者クラブメディアだった。フリーランスの記者はニュートラルな質問が多かったと思われる。STAP現象があるかないかの議論は、正しいSTAP細胞画像の説明を次回の会見ですればよいのである。メディアの論調は、STAP細胞を公開できなければ、疑念は払拭できないとの論理になりつつある。研究ノートも4〜5冊では納得しないらしい。研究内容を全て公開するためには、特許競争に支障がでるため、バカンティ教授などの了解が必要になる。研究ノート5冊ではダメというのは、アナログ人間を基準にしているからだろう。膨大な画像データやパソコンにデジタルデータが存在していると証言している。デジタル時代の研究者にとしては正常と思えるはずだ。ネイチャーに最初に投稿したときには、この分野の歴史を愚弄しているとまで言われてもなおチャレンジしてきたのである。詐欺師の捏造ならば、ここで再チャレンジはしないはずだ。特に若い人には、犯罪でもないこの問題では、再チャレンジの機会を与えられるべきと考える。この問題の責任の取り方として、小保方さんをユニットリーダーから降格させて一研究者に戻って、その才能を生かしてもらうということを提案したい。大きな責任は、理研の上層部が取ればよい。そのために、理事長や理事が存在する。むしろ、小保方晴子バッシングにおけるマスコミの人権侵害、名誉毀損のほうが異常と思われる。

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2014年04月02日

STAP論文の捏造・改竄判定は、理研の責任転嫁そのもの

 4月1日のエイプリルフールに、STAP論文最終調査報告記者会見が行われた。理化学研究所は、筆頭筆者の小保方さんに「研究不正行為があった」と発表した。共著者については不正はなかったとした。ただ、チェック機能が働かず「責任は重大」と付け加えた。遺伝子解析の画像の結果を切り張りした加工が改竄、博士論文画像を掲載したことが捏造、背景部分に他の研究者の論文を引用したことは不正とは言えないとした。それに対して、小保方さんは反論している。理研の規程で「悪意のない間違い」は「研究不正」の対象外となるはずである。そもそも、改竄するメリットは何もなく、改竄の意図を持って、写真を掲載する必要は全くない。見やすい写真を示したいという考えからやってしまった。論文に掲載した画像が、酸処理による実験で得られた真正な画像であると認識して掲載したもので、単純なミスであり、不正の目的も悪意もない。画像取り違えについては、自らミスを発見し、ネイチャーと調査委員会に報告し、平成26年3月9日訂正論文を提出している。理研の発表には、たくさんの根本的な矛盾がある。@動機を確認しないで、悪意があったとしたこと。A論文に不正があればSTAP細胞の存在も否定されてよいはずであること。BSTAP細胞研究テーマの発案者M,P,Vacanti氏、C,A,Vacanti氏からのヒアリングをしていないこと。CSTAP細胞の存在を信じている研究者が、小保方さん、笹井氏、丹羽氏、Vacanti氏など多数存在していること。

では、具体的論文執筆者とその役割分担はどうなっていたのか。下記の論文から抜粋したものを見ていただければよく分かる。小保方さんと笹井氏が主要執筆者であり、若山氏、丹羽氏が実験を行い、小島氏、大和氏、M,P,Vacanti氏、C,A,Vacanti氏が支援したことになっている。小保方さんの研究管理のやりかたが杜撰であったことは、事実であるが、共同執筆者にも論文チェックの責任があるはずである。今回、共著者の中には、他人ごとのように被害者的コメントしている者さえ存在する。増して、笹井氏は主要執筆者であり、小保方さんの上長の立場であることから責任重大である。理研のチェック体制やマネジメントの責任は、当然、センター長と理事長に及ぶ。理研は、個人商店の集まりのような集団だとも言われるが、現実には多額の税金を使っている大きな組織である。指導される側の研究者である小保方さんに責任転嫁すべきではない。今回の件は、一般的なリスクマネジメントを実施していれば、未然に防げた問題である。例えば、共著者の査読、上長の査読、論文を外部発表するときのチェックリスト(もしかすると存在していなかった可能性もある)など。
 Authors(執筆者)
Haruko Obokata,Teruhiko Wakayama, Yoshiki Sasai, Koji Kojima, Martin P. Vacanti, Hitoshi Niwa, Masayuki Yamato & Charles A. Vacanti
Contributions(役割分担)
H.O. and Y.S. wrote the manuscript. H.O., T.W. and Y.S. performed experiments, and K.K. assisted with H.O.’s transplantation experiments. H.O., T.W., Y.S., H.N. and C.A.V. designed the project. M.P.V. and M.Y. helped with the design and evaluation of the project.

 ちなみに、筆者が勤務していた企業の社外発表時のチェック体制を参考に例示してみる。共著者+直属上司+所属長+知財部門の4重となっている。もちろん、何か問題があれば、若い研究者本人ではなく、上長の責任である。社外発表許可申請書チェックリストで確認される項目は、次のようなことである。研究者本人が、かなりセルフチェックできた。
@テーマ/発表内容は社外に発表し、批判に堪え得るレベルである。
A社外共同研究先/協力関係先との調整の後、合意を得ている。
B発表内容についての工業所有権の出願は終了している。
C他者のデータ/図表他の引用は適切に行われている(出典の明示、大量の引用の場合は著作者/出版社の了解の取得)。


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